生活者の行動様式に合わせた情報提供が必須

大分のホームページ制作会社　L-planningの筒井です。

「いつでも・どこでも」接触できるスマートフォンとウェアラブル端末の普及により、「生活者」にとって有意な環境がますます構築されていっています。
下図は流通情報量と消費情報量をグラフ化したものですが、人が消費できる情報量には大きな変化はないのに、流通している情報は加速度的に増加していっています。

つまり、どんなに情報を発信してもまったく見つけられることなく消えていってしまう情報が今後ますます多くなるということです。
このような情報が飽和する状況になってくると、生活者が自分のニーズに合った（欲しい）情報しか選ばなくなってきます。

さらに、テクノロジーやサービスの進化で、自分のニーズに合わせた情報を選んでくれる（キュレーションといいます）サービスが普及していきます。
代表的なものとしてはニュース関連のアプリで、自分が欲しい情報を学び、自動で選んでくれるアプリがここ最近非常に人気が高くなっています。

そんな状況の中、ますますデジタルへの必然性が中小企業にも求められるわけなんですが、ただ単純にホームページに情報を載せておけば良いというわけではありません。

と過去から現在を見ていくと、生活者の行動は利用する端末（：スクリーン）によって変化していっています。

これまでは店舗やショールームの前で情報を得ていたものが、スクリーンの前にいるという生活に変化していっているわけなんですね。
なかでもスマートフォンに接触する率というのは2013年にパソコンを超え、今後ますます高くなっていきます。
各スクリーンへの接触時間が断片化していっていますので、各々に合わせたサービスの提供が必要になります。

また、ものを購入する「スピード」も飛躍的にアップしています。

例えば、

• 商品の購入を検討→口コミを確認→そのままネットで購入
• 夕食の場所を検討→スマホで検索→そのまま予約

と、良いサービスであればワンクリックで完結するようになっています。
このような状況になってくると、地理的に近い場所で物を購入できるお店や食事の場所があったとしても、人はなかなか動かなくなってきます。
すべてスマートフォンなどの端末で終わらせてしまうという動きになってしまうんですね。

実はこの流れはスマートフォンが出てきた当初からの流れであり、スマートフォンを利用されている方であればこのようなシーンは安易に想像がつくと思います。
5年前と比較すると、デジタルの媒体や情報を通じて商品を知る機会が増大していて、生活者が購入の意思決定のためにチェックする情報源の平均の数も、2010年は5.3個だったのに対し、2011年は10.4個と2倍になっています。

このような環境の中で重要なのは

• ソーシャルメディアやクチコミにより、生活者の興味関心を刺激する
• 生活者が求めている情報はなにか？　その情報で生活者は買いたくなるか？を深く検討
• 生活者が見つけやすい場所に情報を置いておく

必要があります。

デジタル社会というのは生活者が優位な社会です。
生活者の変化に対応していくためにも、企業の体質（働き方）や情報発信の仕方を見直す必要がありそうです。